ICL手術を検討していると、気になるのが費用の問題です。「保険は使えるの？」「医療費控除って対象になるの？」そんな疑問を持っている方はかなり多いです。
結論を先にお伝えすると、ICL手術に公的医療保険（健康保険）は適用されません。ただし、確定申告で医療費控除の申請は可能で、一定額の還付を受けられます。この記事では、ICLと保険・医療費控除の関係をわかりやすく整理し、確定申告のやり方まで解説します。
ICL手術に健康保険が使えない理由
ICL手術は自由診療（自費診療）に分類されます。日本の公的医療保険制度では、保険適用となる治療は厚生労働省が定めた範囲に限られており、視力矯正を目的とした手術（ICL、レーシックなど）は対象外となっています。
つまり、手術費用の全額を自己負担する必要があるということです。ICLの費用相場は両眼で約45万〜70万円程度で、クリニックやレンズの種類によって異なります。
以下の視力矯正手術はすべて健康保険の適用外です。
- ICL（眼内コンタクトレンズ）
- レーシック
- PRK
- リレックススマイル
- オルソケラトロジー
民間の医療保険は使える？
加入している民間の医療保険によっては、ICL手術が「手術給付金」の対象になる場合があります。ただし、これは保険商品や契約内容によって大きく異なります。
確認のポイント
- 契約している保険の約款に「有水晶体眼内レンズ挿入術」「眼内レンズ挿入術」が含まれているか
- 手術給付金の対象となる手術コード（Kコード）にICLが該当するか
- 保険加入時期によって対象範囲が異なる場合がある
事前に保険会社に問い合わせて確認しておくことが大切です。給付金が出れば、実質的な自己負担額を大幅に減らせる可能性があります。
ICL手術と医療費控除の関係
ここからが多くの方にとって一番気になるポイントです。ICL手術は確定申告における医療費控除の対象になります。
医療費控除とは
医療費控除とは、1月1日〜12月31日の1年間に支払った医療費の合計が10万円を超えた場合、その超過分を所得から差し引ける制度のことです。所得が減ることで、所得税と翌年の住民税が軽減される仕組みです。
控除額の計算式
控除額 ＝（1年間の医療費の合計）−（保険金等で補填される金額）− 10万円
例えばICL手術の費用が60万円で、他の医療費や保険補填がない場合：
60万円 − 10万円 ＝ 50万円が控除対象額となります。
この計算は「1年分の医療費をすべて合算する」のが前提なので、手術以外の通院分も含めて領収書を1か所にまとめておくと申告時にあわてずに済みます。月ごとに仕切れるファイルを1冊用意しておく方も多いです。
還付金の目安
実際にいくら戻ってくるかは、課税所得（年収から各種控除を引いた金額）によって異なります。おおよその目安は以下の通りです。
- 課税所得195万円以下（所得税率5%）：約2.5万円＋住民税軽減
- 課税所得195万〜330万円（所得税率10%）：約5万円＋住民税軽減
- 課税所得330万〜695万円（所得税率20%）：約10万円＋住民税軽減
- 課税所得695万〜900万円（所得税率23%）：約11.5万円＋住民税軽減
住民税は一律10%のため、上記に加えて約5万円程度の住民税軽減効果があります。所得税と住民税を合わせると、7万〜16万円程度の節税効果が見込めるケースが多いです。レーシックの場合の医療費控除や還付金の目安は、以下の記事でまとめています。
確定申告のやり方（医療費控除の申請手順）
ICL手術の医療費控除を申請するための確定申告の手順を解説します。会社員でも確定申告が必要な点に注意しましょう（年末調整では医療費控除は処理されません）。
必要な書類
- 医療費控除の明細書（国税庁のサイトからダウンロード可能）
- ICL手術の領収書（原本の提出は不要だが5年間の保管義務あり）
- 源泉徴収票（会社員の場合）
- マイナンバーカードまたは通知カード
- 還付金を受け取る銀行口座情報
手順
- 国税庁の確定申告書等作成コーナーにアクセスする（e-Taxで電子申告も可能）
- 「所得税の確定申告書作成」を選択
- 給与所得の情報を入力（源泉徴収票を見ながら）
- 「医療費控除」の欄で、ICL手術の費用を含む医療費の明細を入力
- 還付金額を確認し、申告書を提出
国税庁の作成コーナーのほかに、確定申告書を作れる会計ソフトを使う方法もあります。マネーフォワード クラウド確定申告は、画面の案内に沿って入力して申告書を作成できるクラウド型のサービスです。副業や個人事業の収入があって、医療費控除とあわせて申告する方は選択肢のひとつになります。
とはいえ、確定申告そのものが初めてだと画面の用語でつまずくこともあります。手元に1冊ガイド本を置いて、入力項目ごとに確認しながら進める方法を選ぶ方もいます。
申告期間
通常の確定申告期間は翌年の2月16日〜3月15日ですが、医療費控除のような還付申告は翌年の1月1日から5年間いつでも申告可能です。忘れていても過去の分を遡って申告できるので安心してください。
医療費控除の対象になるもの・ならないもの
ICL手術に関連して、医療費控除の対象になるものとならないものを整理しておきましょう。
対象になるもの
- ICL手術の費用（適応検査費用を含む場合が多い）
- 術後の検診費用
- 処方された目薬の費用
- 通院にかかった交通費（公共交通機関のみ。タクシーは原則対象外）
対象にならないもの
- タクシー代（やむを得ない理由がある場合を除く）
- 自家用車のガソリン代・駐車場代
- サプリメントなど医薬品でないもの
- 美容目的の施術
高額療養費制度は使える？
高額療養費制度は、保険適用の医療費が一定額を超えた場合に払い戻しを受けられる制度です。ICL手術は保険適用外のため高額療養費制度は利用できません。この点は混同しやすいので注意しましょう。保険が使える目の手術と使えない目の手術の違いは、以下の記事で解説しています。
費用を抑えるその他の方法
医療費控除以外にも、ICL手術の実質負担を抑える方法がいくつかあります。
- 分割払い・医療ローン：多くのクリニックが金利0%の分割払いや医療ローンを用意している
- クレジットカード払い：ポイント還元を活用できる
- 民間医療保険の給付金：前述の通り、契約内容によっては手術給付金が出る
- 紹介割引・モニター割引：一部クリニックで提供されている場合がある
手術費用の準備や支払い方法を検討している間は、今のコンタクトレンズを使い続ける方も多いです。その間のレンズ代も見直したいなら、アットスタイルという選択肢もあります。眼科で処方を受けたレンズと同じ商品・同じ度数を、コンタクトレンズ通販で買い足せるサービスです。手術までの買い方として知っておくと便利です。詳しい内容はこちらの記事でまとめています。
よくある質問
Q. 家族のICL手術費用も合算できる？
できます。医療費控除は「自己と生計を一にする親族」の医療費を合算して申告可能です。家族のICL手術やその他の医療費を合計して10万円を超えれば控除対象になります。
Q. ICL手術の領収書をなくしたらどうする？
手術を受けたクリニックに連絡すれば、領収書の再発行に対応してもらえることが多いです。費用がかかる場合もあるので、領収書は手術直後に大切に保管しておくのが一番です。
Q. 片眼ずつ別の年に手術したらどうなる？
それぞれの年の医療費として計上されます。片眼30万円の場合、各年で20万円ずつ（30万円−10万円）の控除が受けられることになります。
まとめ
ICL手術は公的医療保険（健康保険）は適用されませんが、確定申告で医療費控除を申請すれば所得税・住民税の還付が受けられます。費用が60万円の場合、おおよそ7万〜16万円程度の節税効果が見込めるため、忘れずに申告しましょう。
また、民間の医療保険に加入している場合は手術給付金の対象になる可能性もあるので、事前に保険会社に確認を取っておくことも大切です。制度をうまく活用して、ICL手術の経済的な負担を少しでも軽くしていきましょう。
外部リンク：国税庁｜医療費控除の対象となる医療費
外部リンク：日本眼科医会 公式サイト
ICL手術の費用を事前にシミュレーションする方法
医療費控除でいくら戻るかを事前に知りたい場合は、国税庁の公式サイトにある「医療費控除シミュレーション」ツールを利用するのが便利です。源泉徴収票の情報と支払った医療費の合計を入力するだけで、おおよその還付金額が計算できます。
また、ICL手術を検討する段階から、手術費用・交通費・処方薬代などをメモしておく習慣をつけておくと、確定申告の際にスムーズに作業できます。費用の相場や内訳をあらためて確認したい方は、以下の記事でまとめています。
セルフメディケーション税制との併用は？
セルフメディケーション税制は、一定のOTC医薬品（市販薬）の購入費が年間12,000円を超えた場合に控除を受けられる制度です。ただし、医療費控除とセルフメディケーション税制は併用できないため、どちらか一方を選択する必要があります。
ICL手術の費用が発生している年は、通常の医療費控除のほうが控除額が大きくなるケースが多いです。両方の控除額を比較して、より有利な方を選びましょう。
確定申告を忘れた場合の対処法
ICL手術を受けた年の確定申告を忘れてしまっても、心配は不要です。還付申告（医療費控除の申請）は、手術を受けた年の翌年1月1日から5年間いつでも申告可能です。通常の確定申告期間（2月16日〜3月15日）に限定されないため、思い出したタイミングで手続きすれば還付を受けられます。
ただし、領収書の保管義務は5年間あるため、手術後は領収書を紛失しないよう大切に保管しておきましょう。
ICL手術の費用を家族に負担してもらった場合
例えば、親がお子さまのICL手術費用を負担した場合、「生計を一にする親族」であれば、支払った方が医療費控除を申請できます。同居していなくても、生活費の送金がある場合は「生計を一にする」と認められることがあります。
所得の高い家族が申請したほうが所得税率が高いため、還付金額が大きくなります。家族内で誰が申請するかを検討してみましょう。
