「レーシック手術を受けたいけど、保険は使えるの？」「医療費控除でいくら戻ってくるの？」そんな疑問を抱えている方は少なくありません。レーシック手術は自由診療に分類されるため、公的な健康保険は適用されません。ただ、確定申告で医療費控除を申請すれば、支払った手術費用の一部が還付金として戻ってくる可能性があります。さらに、加入している民間の医療保険によっては給付金を受け取れるケースもあります。
この記事では、レーシック手術における保険適用の有無から、医療費控除の具体的な申請手順、還付金の計算方法、民間保険での給付条件まで、お金に関する不安をまるっと解消できるように詳しくまとめました。レーシックを検討中の方はぜひ参考にしてみてください。
レーシック手術に公的健康保険は適用されない
まず結論から言うと、レーシック手術は公的健康保険（国民健康保険・社会保険）の適用対象外です。レーシックは「自由診療」に分類されており、治療費は全額自己負担となります。
自由診療とは、健康保険が適用されない医療行為のことです。レーシックの他にも、美容整形やホワイトニングなどが自由診療に該当します。日本の医療保険制度では、生活に不可欠な治療が保険適用の対象とされていますが、レーシックは「メガネやコンタクトレンズで矯正できるため、手術が不可欠とはいえない」という考え方が背景にあります。
そのため、レーシック手術を受ける際には手術費用を全額自分で支払う必要があります。とはいえ、費用負担を軽減する方法はいくつか存在するので、順番に見ていきましょう。
レーシック手術の費用相場はどれくらい？
レーシック手術の費用は、クリニックや術式によって大きく異なります。一般的な相場として両眼で7万5,000円〜50万円程度が目安となっています。
主要クリニックの費用目安（両眼・税込）
- 品川近視クリニック：15万8,000円〜34万9,000円
- 新宿近視クリニック：15万4,000円〜26万4,000円
※術式や保証内容によって金額が変動するため、詳細は各クリニックの公式サイトで確認してください。
費用の差は主に使用する機器の種類や術式の違い、保証期間、アフターケアの内容などによって生まれます。費用が安いプランは保証期間が短い場合もあるので、手術費用だけでなく、再手術の保証やアフターケアの内容も確認しましょう。
また、多くのクリニックでは分割払いに対応しています。品川近視クリニックでは最大60回までの金利0％分割払いが可能で、月々約3,900円から手術を受けられます。まとまった費用の準備が難しい場合は、分割払いの利用も検討してみるとよいでしょう。
医療費控除の対象になる？レーシックと確定申告
レーシック手術は医療費控除の対象になります。公的保険は適用されませんが、医療費控除については国税庁が「視力回復レーザー手術（レーシック手術）の費用は、医療費控除の対象となる」と明確に認めています。
医療費控除とは、1年間（1月1日〜12月31日）に支払った医療費の合計が一定額を超えた場合に、確定申告をすることで所得税の一部が還付される制度のことです。レーシック手術は高額になることが多いため、医療費控除を活用すれば数万円の還付金を受け取れる可能性があります。
医療費控除の基本的な計算方法
医療費控除額は以下の計算式で求められます。
医療費控除額 = 実際に支払った医療費 – 保険金などで補填された金額 – 10万円
※総所得金額が200万円未満の場合は、10万円ではなく「総所得金額の5%」が差し引かれます
※医療費控除の上限額は200万円です
還付金の目安はどれくらい？
実際に戻ってくる還付金額は、医療費控除額に所得税率を掛けた金額になります。所得税率は課税所得金額によって異なります。
たとえば、レーシック手術に30万円かかり、他の医療費が5万円、保険金の補填がなかった場合を考えてみましょう。
- 医療費控除額：35万円 – 10万円 = 25万円
- 課税所得400万円の場合（所得税率20%）：25万円 x 20% = 5万円が還付
- 課税所得300万円の場合（所得税率10%）：25万円 x 10% = 2万5,000円が還付
さらに、医療費控除を申告すると翌年の住民税も軽減されます（医療費控除額 x 住民税率10%）。上の例で言うと、25万円 x 10% = 2万5,000円の住民税が追加で安くなる計算です。ICLなど、ほかの視力矯正手術での医療費控除の仕組みは、以下の記事でまとめています。
医療費控除の確定申告手順を解説
レーシック手術の医療費控除を申請するための具体的な手順を説明します。
ステップ1：必要書類を準備する
- レーシック手術の領収書（原本の提出は不要だが、5年間の保管義務あり）
- 医療費控除の明細書（国税庁のサイトからダウンロード可能）
- 源泉徴収票（会社員の場合）
- 本人確認書類（マイナンバーカード、または通知カード＋運転免許証など）
- 振込先の口座情報（還付金の振込先）
領収書は5年間の保管義務があるため、申告が終わったあともしばらく手元に残しておく必要があります。年ごとに分けて入れられるファイルを1つ用意しておくと、あとから見返すときに探し回らずに済みます。
ステップ2：医療費控除の明細書を作成する
医療費控除の明細書に、レーシック手術費用を含む1年間の医療費を記入します。記入項目は以下の通りです。
- 医療を受けた人の氏名
- 病院・薬局の名称
- 医療費の区分（診療・治療費など）
- 支払った金額
- 保険で補填された金額
ステップ3：確定申告書を作成・提出する
確定申告書は国税庁の「確定申告書等作成コーナー」を使えばオンラインで作成できます。紙での郵送提出も可能ですが、e-Taxを使ったオンライン申告が便利です。提出期間は原則として翌年の2月16日〜3月15日までです。ただし、還付申告（税金を取り戻す申告）は翌年1月1日から5年間いつでも提出可能です。
作成コーナーのほかに、確定申告書を作れる会計ソフトを使う方法もあります。マネーフォワード クラウド確定申告は、画面の案内に沿って入力して申告書を作成できるクラウド型のサービスです。副業や個人事業の収入があって、医療費控除とあわせて申告する方は選択肢のひとつになります。
初めて確定申告をする方は、画面の入力項目でつまずくことも多いです。手順を一通り解説した本を1冊手元に置いておくと、迷ったときにすぐ確認できて作業が止まらずに済みます。
ステップ4：還付金を受け取る
申告後、通常1〜2か月程度で指定した銀行口座に還付金が振り込まれます。e-Taxで申告した場合はさらに早く処理されることもあります。
民間の医療保険でレーシック費用が補償されるケース
公的保険は適用されませんが、加入中の民間医療保険によってはレーシック手術に対して給付金が支払われる場合があります。ただし、記事執筆時点では多くの保険会社がレーシック手術を給付対象外としている傾向にあります。
給付金を受け取れる可能性があるケース
- 古い保険契約で「手術給付金」の対象にレーシックが含まれている場合
- 保険商品の約款に「視力矯正手術」が給付対象として記載されている場合
確認すべきポイント
- 保険証券や約款を確認し、手術給付金の対象一覧をチェックする
- 不明な場合は保険会社のコールセンターに直接問い合わせる
- 手術を受ける前に確認しておくことが大切（事後では対応できない場合もある）
民間保険の給付金を受け取った場合、その金額は医療費控除の計算時に「保険金などで補填された金額」として差し引く必要があります。給付金を受け取りつつ、全額を医療費控除に含めることはできないので注意しましょう。
レーシック手術の費用を安く抑えるコツ
レーシック手術は全額自己負担だからこそ、少しでも費用を抑えたいところです。ここでは費用負担を軽減するための具体的な方法を紹介します。レーシック以外の矯正方法も含めて費用面を比べたい方は、オルソケラトロジーの保険適用と費用相場を取り上げた以下の記事も参考になります。
医療費控除を活用する
先に説明した通り、確定申告で医療費控除を申請すれば、所得税の還付と住民税の軽減を受けられます。手術費用だけでなく、通院にかかった交通費（公共交通機関の運賃）も医療費控除の対象になります。領収書やICカードの利用履歴を保管しておきましょう。
交通費は領収書が出ないぶん、乗った日と区間、金額をその場でメモしておくのが確実です。財布に入るサイズのメモ帳を1冊持っておくと、通院のたびに書き足すだけで記録が残ります。
分割払い・ローンを利用する
多くのクリニックでは医療ローンやクレジットカードの分割払いに対応しています。金利0%の分割払いを提供しているクリニックもあるため、まとまった資金がなくても手術を受けられます。分割払いの場合でも医療費控除は手術を受けた年に全額申請できます。
年末年始のタイミングを狙う
医療費控除は1月〜12月の年単位で計算するため、他の医療費が多くかかった年にレーシック手術を受けると控除額が大きくなります。出産や歯科治療などが重なる年に合わせて手術を受けるのも一つの戦略です。
レーシック以外の視力矯正手術と保険・控除の扱い
レーシック以外の視力矯正手術についても、保険適用と医療費控除の扱いを確認しておきましょう。
ICL（眼内コンタクトレンズ）の場合
ICLもレーシック同様に自由診療であり、公的保険は適用されません。ただし医療費控除は対象となるため、確定申告による還付申請が可能です。ICLの費用相場は両眼で40万〜70万円程度と、レーシックよりも高額になることが多いため、医療費控除の恩恵はさらに大きくなります。
レーシックやICLを検討していても、費用の準備や手術日が決まるまではコンタクトレンズを使い続けるなら、アットスタイルという選択肢もあります。コンタクトレンズの通販サイトで、眼科で処方を受けたレンズと同じ商品・度数を通販で買い足す使い方ができます。手術までの期間のレンズ代も含めて計画しておくと判断しやすくなります。詳しい内容はこちらの記事でまとめています。
白内障手術の場合
白内障手術は公的保険が適用されます。ただし、多焦点眼内レンズを使用する場合は選定療養となり、レンズ代は自費負担となります。多焦点レンズの自費部分も医療費控除の対象です。
オルソケラトロジーの場合
オルソケラトロジーも自由診療であり公的保険は適用されませんが、医療費控除の対象として認められています。初年度の費用は両眼で15万〜20万円程度が相場で、毎年のランニングコストも控除に含めることができます。
よくある質問（Q&A）
Q. 会社員でも確定申告は必要？年末調整ではだめ？
医療費控除は年末調整では処理できないため、会社員でも確定申告が必要です。ただし、e-Taxを使えば自宅からオンラインで手続きが完了するので、税務署に行く必要はありません。
Q. 家族の分もまとめて申告できる？
生計を一にする家族の医療費は合算して申告できます。たとえば、自分のレーシック費用と配偶者やお子さまの歯科治療費を合算して控除額を増やすことが可能です。一般的には、所得税率が高い（収入が多い）家族が申告すると還付金が多くなります。
Q. 手術費用をクレジットカードで払っても控除は受けられる？
クレジットカード払いでも医療費控除は受けられます。ただし、対象となるのは「手術を受けた年」の医療費として計上します。分割払いの場合でも、手術を受けた年に全額を控除対象にできます。
Q. セルフメディケーション税制との併用はできる？
医療費控除とセルフメディケーション税制は併用できません。どちらか有利な方を選んで申告する形になります。レーシック手術を受けた年は、通常の医療費控除のほうが控除額が大きくなるケースがほとんどです。
Q. 何年前の手術まで控除の申告ができる？
還付申告は過去5年分までさかのぼって申請できます。「手術を受けた年に申告し忘れた」という場合でも、5年以内なら間に合います。
まとめ
レーシック手術は公的健康保険の適用対象外ですが、医療費控除を利用すれば所得税の還付と住民税の軽減を受けられます。手術費用が30万円で課税所得400万円の場合、所得税約5万円＋住民税約2.5万円で合計約7.5万円の負担軽減が期待できます。
手術を検討している方は、以下のポイントを押さえておきましょう。
- レーシックは自由診療のため公的保険は適用されない
- 医療費控除は対象になるので確定申告で還付を受けよう
- 民間の医療保険で給付を受けられる場合もあるので事前に確認する
- 領収書と通院の交通費記録は大切に保管する
- 家族の医療費と合算でき、所得の高い人が申告するとお得
レーシック手術は大きな費用がかかりますが、医療費控除や分割払いを上手に活用すれば、費用負担はかなり軽減できます。手術を受ける際は、費用面の準備もしっかり行ったうえで臨んでください。
参考リンク：先進会眼科 レーシックの保険適用と医療費控除について / 国税庁 医療費控除の概要 / 新宿近視クリニック レーシックの保険適用について
