目の手術を検討するとき、まず気になるのが「保険が使えるのかどうか」ではないでしょうか。白内障や緑内障の手術は保険適用で受けられるのに、レーシックやICLは全額自費です。同じ目の手術なのに、なぜこんなに違うのか疑問に思っている方も多いはずです。
この記事では、目の手術における健康保険の適用ルールをわかりやすく整理し、代表的な手術ごとに保険が使えるかどうか、費用の目安はどのくらいかを解説していきます。医療費控除や高額療養費制度など、費用の負担を減らす制度についても紹介するので、手術を考えている方はぜひ参考にしてください。
健康保険が適用される条件とは
日本の健康保険制度では、治療目的の手術には原則として保険が適用されます。ここでいう「治療目的」とは、病気やケガによって日常生活に支障をきたしている状態を改善するための医療行為のことです。
一方で、「視力が悪いのを改善したい」という場合でも、それが生活の質の向上を目的としたもの（いわゆる美容的・選択的な処置）であれば、保険の対象外となります。つまり、同じ「視力を改善する手術」でも、病気の治療か自己選択かで扱いが変わるのです。
保険適用される目の手術
白内障手術
白内障は加齢などにより水晶体が濁り、視力が低下する疾患です。白内障手術は健康保険が適用される代表的な目の手術です。手術では濁った水晶体を除去し、人工の眼内レンズ（IOL）を挿入します。
費用の目安（片目あたり）は以下の通りです。
| 負担割合 | 単焦点レンズ（保険適用） |
|---|---|
| 3割負担 | 約45,000円 |
| 2割負担 | 約30,000円 |
| 1割負担 | 約15,000円 |
ただし、多焦点眼内レンズを選択した場合は「選定療養」扱いとなり、手術費用は保険適用ですがレンズ代が自費となります。多焦点レンズ代は約15万〜35万円（片目）が目安で、遠近両方にピントが合うなどのメリットがあります。
緑内障手術
緑内障は眼圧の上昇などにより視神経がダメージを受け、視野が欠けていく疾患です。点眼薬での治療が基本ですが、薬で眼圧が十分に下がらない場合に手術が検討されます。緑内障手術も保険適用の対象です。
代表的な手術法には、線維柱帯切除術（トラベクレクトミー）、線維柱帯切開術（トラベクロトミー）、レーザー治療（SLT）などがあります。費用は手術法によって異なりますが、3割負担で約3万〜8万円程度が目安となります。
網膜剥離の手術
網膜剥離は、目の奥にある網膜がはがれてしまう緊急性の高い疾患です。放置すると失明の危険があるため、早期手術が必要です。硝子体手術やバックリング手術が行われ、いずれも保険適用となります。
斜視手術
斜視（目の向きが合わない状態）の手術も保険適用です。特にお子さまの場合は視機能の発達に影響するため、早めの手術が推奨されることがあります。
眼瞼下垂手術
まぶたが下がって視野に支障がある場合の眼瞼下垂手術は保険適用の対象です。ただし、美容目的（見た目の改善のみ）の場合は自費診療となります。保険適用時の費用は3割負担で両目約45,000円が目安です。
翼状片手術
白目の結膜が黒目に向かって伸びてくる翼状片の手術も保険適用です。視力に影響が出てきた場合に手術が行われます。
保険適用されない目の手術
レーシック
角膜をレーザーで削って視力を矯正する手術です。レーシックは全額自費で、健康保険の適用外です。費用は両目で約15万〜35万円程度です。手術を受ける医療機関によって差があります。
ICL（眼内コンタクトレンズ）
目の中にレンズを挿入して視力を矯正する手術です。レーシック同様に保険適用外で、費用は両目で約50万〜70万円が相場です。レーシックよりも高額ですが、角膜を削らないため可逆性があります。
レーシックやICLは全額自費になるため、検討している間はコンタクトレンズを使い続ける方も多いです。そうした方なら、アットスタイルという選択肢もあります。眼科で処方を受けたレンズと同じ商品・同じ度数を、コンタクトレンズ通販で買い足せるサービスです。手術を決めるまでの間の買い方として知っておくと便利です。詳しい内容はこちらの記事でまとめています。
オルソケラトロジー
特殊なハードコンタクトレンズを就寝時に装用し、角膜の形状を一時的に変えて視力を矯正する方法です。これも保険適用外で、費用は初年度で約10万〜20万円程度です。
老眼矯正手術
多焦点眼内レンズを使った老眼矯正や、レーシックベースの老眼治療なども保険適用外となります。
費用面のハードルが高いこともあり、まずは老眼鏡で様子を見るという方も多いです。度数違いを何本か用意して、読書用・スマホ用と使い分けているケースもあります。
保険適用のポイント
- 「病気の治療」として医学的に必要な手術 → 保険適用
- 「視力が悪いのを改善したい」だけの選択的手術 → 自費
- 同じ手術でも、目的（治療か美容か）で変わることがある
費用の負担を減らす制度を活用しましょう
高額療養費制度
保険適用の手術であれば、高額療養費制度を利用できます。月ごとの医療費が自己負担限度額を超えた場合、超過分が払い戻される制度です。限度額適用認定証を事前に取得しておけば、窓口での支払い自体を限度額に抑えることも可能です。
例えば年収約370万〜770万円の方の場合、自己負担限度額は月約80,000円＋αとなります（所得区分により異なる）。両目の白内障手術を同じ月に受ければ、高額療養費制度でかなり負担を抑えられます。
医療費控除
保険適用外の手術（レーシック・ICLなど）であっても、確定申告で医療費控除の対象になる可能性があります。年間の医療費合計が10万円を超えた場合、超過分について所得から控除できる制度です。
ICLの手術費用が60万円だった場合、他の医療費と合算して控除を受けることで、所得税・住民税が軽減されます。実際に控除が認められるかは税務署の判断によるため、事前に確認しておくとよいでしょう。
医療費控除で意外と手間なのが、1年分の領収書を集めておくことです。月ごとに仕切られた領収書ファイルを1冊用意して、通院のたびに放り込んでおくと確定申告の時期に慌てずに済みます。
民間の医療保険
加入している民間の医療保険によっては、目の手術に対して給付金が支払われるケースがあります。白内障手術は手術給付金の対象になっていることが多いです。レーシックやICLも一部の保険で対象になることがあるので、契約内容を確認してみましょう。
民間の医療保険は契約内容によって給付条件が異なります。手術を受ける前に必ず保険会社に問い合わせて、給付の可否を確認しましょう。
保険適用の有無で迷ったら眼科医に相談
目の手術の保険適用については、同じ疾患でも症状の程度や手術の方法によって判断が分かれることがあります。例えば白内障手術でも、多焦点レンズを選ぶかどうかで費用負担が大きく変わります。
まずは眼科を受診して、自分の症状に対してどんな治療選択肢があるかを相談するのが第一歩です。保険適用の範囲、自費になる場合の費用、利用できる制度などを医師に確認し、納得した上で手術に臨みましょう。相談先の眼科を選ぶときのチェックポイントは、以下の記事で解説しています。
よくある質問（Q&A）
Q. レーシックやICLに将来保険が適用される可能性はありますか？
記事執筆時点では、レーシック・ICLともに保険適用の見通しは立っていません。視力矯正手術はあくまでも「選択的な医療行為」という位置づけのため、保険適用になる可能性は低いとされています。
Q. 子供の目の手術は保険が適用されますか？
斜視手術や先天性白内障の手術など、治療目的の手術はお子さまでも保険適用です。さらに自治体の医療費助成制度により、自己負担がゼロまたは非常に少額になるケースも多いです。お住まいの自治体に確認しましょう。
Q. 白内障手術で多焦点レンズを選んだ場合、全額自費になりますか？
多焦点レンズの場合は「選定療養」という仕組みが適用されます。手術費用自体は保険適用（3割負担で約45,000円）で、レンズ代の差額分のみ自費負担となります。完全に全額自費というわけではありません。
Q. セカンドオピニオンを受けた場合の費用は保険適用ですか？
セカンドオピニオン外来は原則として自費（保険適用外）です。費用は医療機関によって異なりますが、30分で5,000〜10,000円程度が一般的です。ただし、通常の診察として別の眼科を受診するのは保険適用で可能です。
目の手術は種類によって費用が大きく異なります。保険適用の有無を事前に確認し、高額療養費制度や医療費控除などの活用方法も調べておくことで、費用面の不安を減らすことができます。まずは眼科を受診して、自分の状態に合った治療と費用について相談してみましょう。
参考：厚生労働省 高額療養費制度｜国税庁 医療費控除｜日本眼科医会
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